消費者の心理学講座

消費者視点を考察するブログ

ミレニアル世代

2000年以降に成人となった若年層を指す「ミレニアル世代」という言葉があります。


この言葉は、もともとアメリカで登場した世代呼称で、具体的には1980年以降2000年前後までに生まれた世代で、現在38歳以下の世代のことを指していて、日本に当てはめてみると、いわゆる「ゆとり世代」がこれに当たります。
厳密に言うと「ゆとり世代」というのは1987年以降に生まれた現在31歳までの年齢層を指すのですが、どちらも、生まれた時にはすでにネットが普及しており、デジタルネイティブであることが特徴だと捉えられています。



ちなみにこの世代の特徴は、未来に明るい希望を抱いておらず、何もしなくてもなんとか生きていけるため、良くも悪くも「未来を良くしよう、変えていこう」という意識が弱いと言われています。


また、これまでの世代が若かった頃よりも経済的に厳しい状況化におかれており、すべてのライフスタイルがスマホで完結することが普通となっているため、行動範囲は狭くなっていると言われています。


とはいえ、パソコンやスマホが身近にあったということもあり、ITに対しては高いリテラシーを持っており、団塊世代とは異なり、仕事よりもプライベートを重視する傾向にあります。


また面白いことに、ブランド品などのような高価なものにはあまり関心を示すことがなく、その半面、社会問題や社会奉仕などに意識が高い傾向があります。


消費行動やその価値観が、これまでのITのない時代とは全く異なることから、企業でのマーケティング活動も蓄積してきたビックデータだけを頼りにするのは、少々危険なことになりますね。

消費者心理が約2年ぶりの低水準

内閣府が発表した11月の消費動向調査によれば、消費者心理を表す消費者態度指数(2人以上世帯、季節調整値)は42.9と前月から0.1ポイント低下したのだそうで、この低下は2カ月連続となり、2016年12月以来、1年11カ月ぶりの低い水準となったようです。


このうち、4項目では「収入の増え方」が前月から上昇、「暮らし向き」「雇用環境」が低下、「耐久消費財の買い時判断」は横ばいだったようですが、収入が増えたにもかかわらず、暮らし向きや雇用が連動してこないのはちょっと痛いですね。


まぁ、12月となり消費者のお財布具合も潤う機会も多くなると思うんで、12月には少しは回復するとは思いますが、消費税増税前だということを考えると、この流れはあまり良くない傾向ですね。


現在 PayPayの「100億円あげちゃうキャンペーン」によって、ちょっとは景気の良さが出てきそうではありますけど、あくまでも一時的なものとなるでしょうし、このキャンペーンが終了してしまった反動がちょっと怖いところでもありますね。

ファッション心理学者

「たとえ意識せずともそこには人間心理が作用し、服装と心理は密接な関係を持つ」


ファッション・サイコロジストという、これまで聞いたこともないような肩書きを作った女性、ドーン・カレンという人がいます。

ドーン・カレンは、服装と心理の関係を学問的に説いていて、なんと23歳という史上最年少でニューヨークの名門校ファッション工科大学の教員に就任したのだそうです。


彼女はファッションを見た目ではなく、着る人の心理や内面からを考察し、洋服の色やイメージ、スタイルがどのように人の行動に影響するかを研究しているのだそうで、最近ではブランドなど企業からのオファーが急増しているのだとか。


確かに人が着る服って、千差万別でそこの様々な心理が隠れていると考えるととても興味深いですよね。


スティーブ・ジョブズのように毎日同じ服を着ている人もいれば、カラフルなコーディネートで着飾る女性もいれば、タイトなスーツに身を包むサラリーマンもいますし、どのような心理状態においてその服を選んだのか、そして選ばなかったのかを考えるだけでも、様々な想像を働かせることができます。


彼女が今持っている大きな目標のひとつは、ファッション心理学を学問的にも職業的にも発展させることのようで、世界へ広がっていくよう、Fashion Psychology Instituteというオンライン講座を始め、世界中へ教育サービスを発信しているのだとか。


多様性の時代となった今、ファッションのトレンドもこれまでのように一辺倒ではなくなってきていますし、ファッション業界もこのような人材の意見を聞き入れ、新たな市場を形成していきたいのでしょうね。