膨大なID-POSデータから、2022年の消費者のスーパーマーケットおよびドラッグストアでの購買行動を総合的に把握できるデータ集「消費者購買行動年鑑2023」が発行されています。

本書は、ドラッグストア・スーパーマーケット合計6,000万人規模の消費者購買情報をもとに統計化したID-POSデータを集計し、商品カテゴリーごとに購買指標を掲載しており、POSデータだけではわからない「性別、年代別の購買傾向」や「リピート率」などの購買実態をID-POSデータで把握することにより、小売業の売場づくりや、メーカー、卸売業の営業活動・販促活動、メーカーの新市場に向けての商品開発など様々な用途に活用することができます。

「消費者購買行動年鑑」は、2013年から毎年発行されており、今回が11度目の発行で今回も、前年からの変化に関するレポートが掲載され、ドラッグストアおよびスーパーマーケットでの購買全体がコロナ以降、物価上昇局面でどのように変化したのかを概観できるようになっています。

消費者購買行動の実態をカテゴリー別に数値で確認できることが本書の特徴で、それぞれ400カテゴリー以上のデータをCD-ROMには収録。

『消費者購買行動年鑑 2023』　冊子+ CD-ROM（Microsoft Excel形式データ収録）

• スーパーマーケット編　99,000円（税込）
• ドラッグストア編　99,000円（税込）
• 2業態一括購入　176,000円（税込）

イモン・クチャーアンドパートナーズが行った、20カ国、8,235人の消費者を対象に実施した自動車業界における消費者心理とトレンドの変化によれば、車両価格は自動車購入の意思決定において最も重要な要素であり、その重要度は不確実性の高まりによって例年よりも大幅に高まっているのですが、購入の意思決定全体で見ると、消費者は車両価格や燃費といった価格に関する要素よりも、駆動技術やブランドといった価値に関する要素を重視しているようです。

自動車のオンライン購入について、Z世代の55％が次回購入時のオンライン購入を希望しているのに対し、ベビーブーム世代ではわずか18％に留まっていて、回答者の過半数が、自動車メーカーによる価格変更がオンライン販売によって、現在よりも頻繁になされることを受け入れており、3人に1人はこの変化によって、現在よりも良い条件で購入ができることを期待しています。
一方で、すべての世代において、回答者の約80％が「自動車購入の際に連絡できるメイン担当者が欲しい」と回答しており、「多くのお客様がオンラインでの購入を好んでいますが、車の購入はお客様にとってオンラインでの最大の買い物の1つになるでしょう。そのため、何か問題があったときに連絡が取れる担当者を求めています。信頼できる担当者との対話を提供し、オンライン販売と対面販売のギャップを埋めることが、鍵となるでしょう」と述べています。

内閣府が発表した4月の消費動向調査によれば、消費者心理を表す消費者態度指数（2人以上の世帯、季節調整値）は前月比1.5ポイント上昇の35.4となり、上昇は2カ月連続となったようです。

調査期間は4月7〜20日で、消費者心理の基調判断は「持ち直しの動きがみられる」から「持ち直している」に上方修正され、基調判断の上方修正は2カ月連続となり、「持ち直している」とするのは2017年12月以来、5年4カ月ぶりなのだそうですよ。
賃上げの動向や新型コロナウイルス禍からの経済社会活動の正常化で、消費者マインドが改善したとみられ、GWから夏に向け、これまでの鬱憤を晴らすかのように活発になりそうですよね。

指数を構成する4項目すべてが上向いたのは2カ月連続だったようで、「耐久消費財の買い時判断」は2.8ポイント高い29.2で上昇幅が最も大きく、「暮らし向き」は1.9ポイント高い32.2。「収入の増え方」は38.1、「雇用環境」は42.0でともに0.7ポイント上がっています。

物価の見通し調査では、1年後の物価が「上昇する」と答えた2人以上の世帯は前月より0.9ポイント低い93.2%、9割を上回るのは15カ月連続となり、うち上昇率が5%以上と回答したのは56.4%と、8カ月ぶりに6割を下回っています。