内閣府が発表した１月の消費動向調査によれば、消費者心理を示す消費者態度指数（2人以上世帯、季節調整済み）は前月比０．８ポイント低下の41.9と4カ月連続で悪化したのだそうです。

しかもこの数値、41.0だった2016年11月以来、2年2カ月ぶりの低水準となったようで、株価の下落や電気料金の値上がりなどが影響したとみられているようですが、これってしっかりと分析できているのでしょうかね？

そもそもこの消費者態度指数というのは、消費者の景気の動きに対する意識を示す指標となっていて、50以上なら良くなるとされているのですが、1月に景気拡大が「戦後最長」になったといわれている割には、数値が上がらないのはおかしいことですよね。

なにせ政府が重要と位置づける56の基幹統計のうち4割にあたる22統計で作成に誤りがあったわけで、政府統計の信用はがた落ちですし、そもそもアベノミクスは大失敗中なのではないでしょうかと勘繰られてもおかしくありませんよね。

ここ最近、食品や外食での値上げの動きが加速してきていますし、消費増税まで日本は持つのでしょうかね？

軽減税率があるとはいえ、その食品自体が値上がりしていってるのですから、正直なところ消費税増税によって、もっと景気悪化するというのは目に見えていますよね。
ひょっとすると多くの外食産業は、倒産に追い込まれる企業も出てくるのではないでしょうかね？

どんなに統計で嘘をついたとしても、現実世界は思い通りにはなりませんからね。

同じケーキなのに、かたや普通に出されて食べるものと、フランスのパティスリーで学んだパティシエが作ったケーキだと伝えられて食べるものとでは、味や満足感が大きく異なります。

極端な話、偽物の薬だとしても良薬だと信じ込むことによって何らかの改善がみられることもあるのだそうで、このような効果のことをプラシーボ効果というのだそうです。

由来はラテン語の「喜ばせる」という意味を持つplacere(プラセボ)からきているのだそうで、ハーバード大学の麻酔医であったヘンリー・ビーチャーが提唱したのだそうです。

このプラセボ効果というのは「権威」や「信じ込ませる」というような効果がキーワードとなっていて、ビーチャーが行った研究の中で、食洗水の注射や乳糖などの服用というような偽の薬の使用によって、３５％の患者の症状が改善したのだそうです。

まさに病は気からということを表していますね。

確かに権威ある人から、この薬は効くからなんて言われて飲むと、本当にその通りだと思い込んでしまいますし、この信じる力によって、本当に治ってしまうこともあるのだそうですよ。

でも、これ、このような場合に使われるのはいいですけど、現在のマーケティングでも活用されていて、あまりいいイメージではないこともありますよね。

ポジティブな言葉ばかりを並べたキャッチコピーで上手に誘導されてしまったなんてこともありますし、なかなか判断は難かしいものですね。

2000年以降に成人となった若年層を指す「ミレニアル世代」という言葉があります。

この言葉は、もともとアメリカで登場した世代呼称で、具体的には1980年以降2000年前後までに生まれた世代で、現在38歳以下の世代のことを指していて、日本に当てはめてみると、いわゆる「ゆとり世代」がこれに当たります。
厳密に言うと「ゆとり世代」というのは1987年以降に生まれた現在31歳までの年齢層を指すのですが、どちらも、生まれた時にはすでにネットが普及しており、デジタルネイティブであることが特徴だと捉えられています。

ちなみにこの世代の特徴は、未来に明るい希望を抱いておらず、何もしなくてもなんとか生きていけるため、良くも悪くも「未来を良くしよう、変えていこう」という意識が弱いと言われています。

また、これまでの世代が若かった頃よりも経済的に厳しい状況化におかれており、すべてのライフスタイルがスマホで完結することが普通となっているため、行動範囲は狭くなっていると言われています。

とはいえ、パソコンやスマホが身近にあったということもあり、ITに対しては高いリテラシーを持っており、団塊世代とは異なり、仕事よりもプライベートを重視する傾向にあります。

また面白いことに、ブランド品などのような高価なものにはあまり関心を示すことがなく、その半面、社会問題や社会奉仕などに意識が高い傾向があります。

消費行動やその価値観が、これまでのITのない時代とは全く異なることから、企業でのマーケティング活動も蓄積してきたビックデータだけを頼りにするのは、少々危険なことになりますね。